タイヤ業界の戦略（市場リサーチ・競合企業調査）

2030年への航路：世界のタイヤ産業に向けた戦略的青写真

エグゼクティブサマリーと戦略的必須事項
1. レポートの概要と主要な調査結果
2. 中核となる戦略的必須事項
世界市場の概観と2035年までの成長軌道
競争環境と戦略的ポジショニング
1. 市場シェアと競争階層
2. 中国メーカーの台頭
CASE革命：タイヤ技術と価値提案の再定義
1. 電気自動車（EV）という必須課題
2. インテリジェントタイヤの夜明け
サステナビリティ：交渉の余地なき事業の必須要件
破壊的ビジネスモデルと未来のタイヤコンセプト
1. Tire-as-a-Service (TaaS) の台頭
2. エアレス技術の実用性
サプライチェーンの変動性とコスト圧力への対応
1. 原材料価格の変動
2. 地政学的・規制的要因（PESTLE分析）
戦略的統合と実行可能な提言

エグゼクティブサマリーと戦略的必須事項

レポートの概要と主要な調査結果

本レポートは、世界のタイヤ産業が直面する構造的変化と、2035年までの成長機会に関する包括的な分析を提供する。現在のタイヤ産業は、成熟し景気循環に左右される製造業から、テクノロジーとサービスを主導力とするダイナミックなエコシステムへと移行する歴史的な転換点に立っている。市場は、世界的な自動車保有台数の増加と商用車フリートの拡大を背景に、安定した成長が見込まれる 1。しかし、この安定した成長の裏では、業界の競争優位の源泉を根底から覆す、破壊的な変化が同時多発的に進行している。本レポートでは、市場の定量的分析、競争環境、技術革新、そして規制動向を精査し、タイヤメーカーが今後10年間で直面する主要な課題と機会を特定する。その上で、持続的な成長を確保するための戦略的必須事項を提示する。

中核となる戦略的必須事項

分析の結果、今後のタイヤ業界における企業の成功は、以下の3つの戦略的必須事項への対応能力によって決定されると結論付けられる。

戦略1：EVへの移行を制する
電気自動車（EV）は、もはやニッチ市場ではなく、タイヤ市場で最も急速に成長し、技術的に最も要求の厳しいセグメントである。従来の漸進的な製品改良にとどまらず、EV特有の要求（高トルク、高重量、静粛性、低転がり抵抗）に応える、技術的に優れた専用ポートフォリオを確立することが不可欠である。
戦略2：サステナビリティを事業の中核に据える
サステナビリティは、企業の社会的責任（CSR）活動という位置づけから、研究開発、サプライチェーン管理、そしてブランド価値を直接的に左右する事業の中核ドライバーへと変化した。特に、欧州で導入されるEuro 7規制のような環境規制は、製品設計の前提を覆す可能性を秘めており、これへの対応は市場アクセスを維持するための必須条件となる。
戦略3：サービスベースの価値創造へと転換する
製品を販売するだけの取引型モデルから脱却し、特に価値の高い商用車フリート市場において、継続的な収益を生み出すサービス指向モデル（TaaS: Tire-as-a-Service）への移行を加速させることが求められる。これは、単なるアフターサービスではなく、顧客の事業運営そのものに貢献するソリューション提供への転換を意味する。

世界市場の概観と2035年までの成長軌道

市場規模と成長予測：多様な見解の統合分析

世界のタイヤ市場の規模と成長性については、調査機関によって評価が異なる。2024年から2025年にかけての市場規模の推定値は、1,430億6,000万ドル 3、2,350億ドル 2 から、3,200億ドル 4、3,548億9,000万ドル 5 までと、大きなばらつきが見られる。同様に、2035年までの長期予測も4,470億ドル 2 から4,717億ドル 1 の範囲にあり、年平均成長率（CAGR）の予測も3.4% 3 から6.3% 1 までと様々である。

このデータのばらつきは、特殊タイヤやオフロード（OTR）タイヤの市場を含むか否か、基準年、調査手法の違いに起因すると考えられる。これらの多様な予測を総合的に勘案すると、市場は今後10年間で年平均4.5%から6.0%の範囲で着実に成長すると見るのが妥当である。この成長の主な原動力は、新興国を中心とした世界的な自動車保有台数の増加、物流ネットワークの拡大に伴う商用車フリートの増加、そしてオールシーズンタイヤや低転がり抵抗タイヤといった高機能・特殊タイヤへの需要の高まりである 1。

地域別分析：アジア太平洋（APAC）地域の圧倒的優位とその背景

地域別に見ると、アジア太平洋（APAC）地域が市場の支配的な地位を占めている。市場シェアは、調査によって 2 や 3 とされるが、いずれにせよ世界最大市場であることは揺るぎない。この優位性は、中国、インド、日本、東南アジアにおける旺盛な自動車生産・販売台数に支えられている 3。

しかし、APAC市場の強靭さを理解するには、新車販売台数だけでなく、その地域のインフラ事情に目を向ける必要がある。例えば、東南アジアでは2023年時点で地方道路の舗装率がわずか58%にとどまっているという事実は、戦略的に極めて重要である 2。舗装されていない、あるいは質の低い道路は、タイヤの摩耗や損傷を著しく加速させる。これは、成熟したインフラを持つ欧米市場と比較して、構造的に高い頻度でのタイヤ交換需要を生み出すことを意味する。したがって、APACにおけるアフターマーケット（補修用）市場は、インフラの未整備という長期的かつ構造的な要因によって下支えされている。

セグメント別詳細分析：アフターマーケット対OEM、車種別動向

市場をセグメント別に分析すると、アフターマーケット（補修用）が新車装着用（OEM）を大きく上回る規模を誇り、2024年の収益シェアで63.3%を占めている 3。これは、タイヤの購入が車両購入後に行われる消費者の意思決定に大きく依存するため、ブランドロイヤルティ、流通網、そしてサービス品質が極めて重要であることを示唆している。

車種別では、乗用車が32.6%のシェアを持つ最大のセグメントである 3。リムサイズ別に見ると、歴史的には13～15インチのセグメントが主流であったが、近年では自動車業界のプレミアム化とEVへのシフトを反映し、19～21インチ以上の大口径サイズの重要性が増している 1。特に、重量のあるEVは、より堅牢で大口径のタイヤを必要とする傾向がある。

この市場全体の緩やかな成長率という見かけの安定性は、内部で進行している劇的な構造変化を覆い隠している。市場全体のCAGRが約5%である一方で、EV用タイヤのような特定の高付加価値セグメントは、25%を超える驚異的な成長を遂げている 7。これは、市場の大部分を占める従来のエンジン車向けタイヤ市場の成長が、おそらくは1桁台前半の低い水準にとどまっていることを示唆している。したがって、市場平均の成長率のみに着目した戦略は、将来の価値創造機会を逸する危険性が高い。現在の市場シェアが比較的小さくとも、EVという急成長セグメントへ資源を重点的に配分することが、将来の成功を左右する鍵となる。

競争環境と戦略的ポジショニング

市場シェアと競争階層

世界のタイヤ市場は、少数のグローバル企業が大きなシェアを占める中程度の寡占状態にある。主要メーカーとして、ブリヂストン、ミシュラン、コンチネンタル、ピレリ、グッドイヤーが挙げられる 4。これらのトップ企業群で市場シェアの46%を占めているが、これは同時に競争の余地が十分に残されていることも意味する 2。ブランド価値の観点では、2024年のBrand Financeのランキングにおいて、ミシュランとブリヂストンが僅差で首位を争い、コンチネンタルがそれに続く構図となっている 8。

各社の戦略には特徴が見られる。例えば、ピレリは「ハイバリュー」と称される高性能・高価格帯のコンシューマー向けタイヤに経営資源を集中している 5。一方、グッドイヤーやブリヂストンは、商用車フリート向けのソリューション事業やTaaSへの注力を鮮明に打ち出している 10。以下の表は、主要5社の戦略的ポジショニングをまとめたものである。

表1：世界のタイヤメーカー上位5社の戦略的プロファイル

メーカー	2024年収益 / 営業利益	地域別強み	戦略的優先事項	主要な近年の動向
ミシュラン	売上: 272億ユーロ / セグメント営業利益: 34億ユーロ 12	欧州、北米	EVリーダーシップ、サステナビリティ（2030年までに持続可能素材比率40%）、サービス＆ソリューション 13	EVメーカーとの共同開発（例：Hyundai）7、エアレスタイヤ「Uptis」の実証実験 15
ブリヂストン	売上: 4兆4,301億円 / 調整後営業利益: データ参照要 16	米州、日本	プレミアムタイヤ、ソリューション事業（TaaS）、サステナビリティ（2050年までに持続可能素材100%）11	グアユール由来の天然ゴムへの大規模投資 17、鉱山向けソリューション「iTrack」の展開 18
グッドイヤー	売上: 189億ドル / セグメント営業利益: 13億1,800万ドル 19	米州	フリート向けソリューション（TaaS）、EV向けタイヤ開発、リストラ計画「Goodyear Forward」19	サブスクリプション型TaaSの本格展開 22、持続可能素材を使用したタイヤの発表 21
コンチネンタル	売上: 397億ユーロ（グループ全体）/ 調整後EBIT: データ参照要 23	欧州	EV向けタイヤ、デジタルソリューション（ContiConnect）、サステナビリティ 25	インテリジェントタイヤ技術「ContiSense」の開発 26、再生PETボトル由来素材の採用 27
ピレリ	売上: 67億7,330万ユーロ / 調整後EBIT: 10億6,050万ユーロ 28	欧州、南米	ハイバリュー戦略（売上の76%）、プレステージOE、電動化対応 28	EV向けタイヤ「Elect」技術の展開 9、主要EVメーカーとのOE供給契約拡大 30

中国メーカーの台頭

既存のグローバルメーカーにとって、中国企業の急速な成長は重大な戦略的脅威となっている。Giti、Sailun、Linglong、Senturyといった中国ブランドは、旺盛な国内需要と海外市場の開拓を両輪に、世界で最も成長著しい企業群として注目されている 8。特にZC Rubber（中策ゴム）は、売上高で世界のトップ10にランクインするまでに成長した 32。当初は価格競争力を武器としていたこれらの企業は、近年では研究開発への投資を拡大し、技術力とブランド構築にも注力している 31。これにより、彼らは単なる低価格帯のプレーヤーから、バリューチェーンを駆け上がり、アフターマーケットだけでなく、OEM市場においても既存のグローバル企業を脅かす存在へと変貌しつつある。

CASE革命：タイヤ技術と価値提案の再定義

電気自動車（EV）という必須課題

自動車業界におけるCASE（Connected, Autonomous, Shared & Services, Electric）革命、特に電動化の波は、タイヤの技術要件と価値提案を根本から変えつつある。EV用タイヤ市場は、その中心的な戦場である。ある予測では、この市場は2023年の226億4,000万ドルから2030年には1,280億ドルへと、CAGR 28.07%で急成長すると見込まれている 7。別の予測では、2025年の112億1,000万ドルから2032年には276億3,000万ドル（CAGR ）への成長が示されている 6。数値に違いはあれど、市場が爆発的な成長期にあることは明らかである。この成長は、各国の政府によるEV購入インセンティブや、環境意識の高まりを受けた消費者の需要拡大によって牽引されている 6。

EV用タイヤには、従来のエンジン車用タイヤとは異なる、特有の技術的課題が存在する。バッテリー搭載による車両重量の増加と、モーターによる瞬間的な高トルクに対応するための高い耐荷重性と耐久性が求められる。同時に、航続距離を最大化するための極めて低い転がり抵抗、エンジン音がないために目立ちやすくなるロードノイズの低減、そして高トルクによる摩耗を抑制する長寿命化といった、相反する性能の両立が不可欠である 1。

これに対し、主要タイヤメーカーは総力を挙げて対応している。住友ゴムの「FALKEN e.ZIEX」、グッドイヤーの「RangeMax RSD EV」、ミシュランの「e.Primacy」など、EV専用ブランドや製品ラインの投入が相次いでいる 7。さらに、ポルシェやヒョンデといった先進的なEVを開発する自動車メーカーと、数年にわたる研究開発パートナーシップを締結し、車種ごとに最適化された専用タイヤを共同開発する動きが活発化している 7。これらのプレミアムEVへの新車装着（OE）を獲得することは、単なる販売実績以上の意味を持つ。それは、次世代モビリティにおける技術的優位性の証明であり、ブランドの威信を高める絶好の機会となる。EVは市場で最も技術的に先進的な車両であり、その性能（航続距離、静粛性、ハンドリング）はタイヤに大きく左右されるため、自動車メーカーはタイヤ選定に極めて慎重である。そのため、OE契約の獲得は、そのタイヤメーカーがEV時代をリードする技術力を持つことの証左となり、アフターマーケットにおいても強力なブランド訴求力となる。

インテリジェントタイヤの夜明け

タイヤとデータ技術の融合は、もう一つの大きな変革の波である。「スマートタイヤ」または「インテリジェントタイヤ」は、タイヤ内部に埋め込まれたセンサーによって、空気圧、温度、荷重、トレッドの摩耗状態、さらには路面のグリップ状況といったデータをリアルタイムで収集・監視する 35。この分野では、コンチネンタルの「C.A.R.E™」、グッドイヤーの「SightLine」、ブリヂストンの「Smart Strain Sensor」や鉱山車両向け「iTrack」システムといった先進技術が実用化されつつある 18。

これらのデータは、単にドライバーへ情報を提供するだけでなく、自動運転システムの安全性向上に不可欠な入力情報となる。タイヤは車両が路面と接する唯一の部品であり、そこから得られるリアルタイムの路面情報は、自動運転車がコーナリングやブレーキングを動的に調整し、安全を確保するために極めて重要である 35。

さらに、スマートタイヤが生成するデータそのものが、新たな収益源となる可能性を秘めている。このデータは、予知保全を計画するフリート事業者、利用状況に応じた保険商品を開発する保険会社、道路の維持管理を効率化したい地方自治体など、多様な顧客にとって価値を持つ。従来のタイヤの価値が販売時点で最大となり、摩耗とともにゼロに近づいていくのに対し、スマートタイヤは製品寿命を通じて価値あるデータを生成し続ける。これは、タイヤを「カミソリの本体」とし、データを「替え刃」として継続的に収益を生み出す、全く新しいビジネスモデルへの道を開くものである。このデータプラットフォームとエコシステムを最も効果的に構築した企業が、将来の市場を支配する可能性を秘めている。

サステナビリティ：交渉の余地なき事業の必須要件

サステナビリティは、もはや企業の任意選択ではなく、事業継続に不可欠な要素となっている。投資家からのESG（環境・社会・ガバナンス）評価、消費者からの期待、そして厳格化する規制が、タイヤ業界に全方位的な変革を迫っている 38。

持続可能な素材への競争

主要メーカー各社は、石油由来の合成ゴムやカーボンブラックに代わる、持続可能な新素材の開発にしのぎを削っている。その対象は多岐にわたり、ブリヂストンやピレリが投資する米国南西部原産の低木「グアユール」、グッドイヤー、ピレリ、コンチネンタルが注目する米の籾殻由来のシリカ、グッドイヤーとコンチネンタルが研究するタンポポ由来のゴム、ブリヂストンとグッドイヤーが採用する大豆油、そしてコンチネンタルが実用化した再生PETボトル繊維などが挙げられる 27。多くの企業が、2050年までに使用素材の100%を持続可能なものに切り替えるという野心的な目標を掲げている 11。この競争は、単なる環境配慮のアピールではなく、ブランドイメージの維持と将来の市場アクセスを確保するための、不可避の投資となっている。

サーキュラーエコノミーの実践

使用済みタイヤ（ELT: End-of-Life Tire）の管理は、サーキュラーエコノミー実現に向けた中核的な課題である。米国では、2023年にELTの79%が再利用またはリサイクルされており、その比率は2021年の71%から向上している 41。最大の用途は依然としてセメント工場の燃料などに使われるタイヤ由来燃料（TDF）であるが、ゴム改質アスファルトのような、より付加価値の高いマテリアルリサイクル市場も成長している 41。また、商用車フリートのコスト削減ニーズに支えられ、トレッド面を張り替えて再利用するリトレッドタイヤ市場も安定した成長が見込まれる 42。さらに、廃タイヤを熱分解してカーボンブラックやオイルを回収するパイロリシス（熱分解）技術は、サーキュラーエコノミーを完成させるための次世代技術として期待されている 44。タイヤ産業プロジェクト（TIP）のような業界横断的な取り組みは、こうした循環型バリューチェーンの構築を加速させている 45。

マイクロプラスチックという新たな規制：Euro 7とその先へ

これまで規制の対象外であったタイヤの摩耗粉が、環境中に排出されるマイクロプラスチックの主要な発生源の一つとして問題視されている 47。この問題に対し、欧州連合（EU）が導入を予定している新たな自動車排出ガス規制「Euro 7」では、史上初めてタイヤの摩耗による粒子状物質の排出制限値が設けられる見込みである 48。EUは、国連の「タイヤ摩耗に関するタスクフォース（TFTA）」が策定する標準化された試験方法と連携する方針を示しており、この規制は世界のスタンダードとなる可能性がある 48。

これは、タイヤ業界にとって極めて破壊的な規制変更となり得る。なぜなら、タイヤの長寿命化（耐摩耗性）と摩耗粉の排出抑制（低摩耗性）は、本質的にトレードオフの関係にあるからだ。この技術的矛盾を解決する革新的なコンパウンドやトレッド設計を開発できた企業は、巨大な欧州市場で決定的な競争優位を築くことができる。一方、対応に遅れた企業は、市場からの退出を迫られるリスクに直面する。

表2：主要タイヤメーカーのサステナビリティ・スコアカード比較

メーカー	CO2削減目標	持続可能素材目標	主要な素材革新	サーキュラーエコノミーへの取り組み	マイクロプラスチック規制へのスタンス
ミシュラン	2050年カーボンニュートラル 13	2030年40%、2050年100% 13	再生PET、ひまわり油、松ヤニ	リトレッド事業、パイロリシス技術への投資	規制への積極的対応、低摩耗技術の開発
ブリヂストン	2050年カーボンニュートラル 11	2030年40%、2050年100% 11	グアユール、大豆油、籾殻シリカ	リトレッド事業、パイロリシスによるケミカルリサイクル	摩耗予測技術（SENSING CORE）による最適化
グッドイヤー	2050年ネットゼロ 49	2030年100%持続可能素材タイヤ開発 49	大豆油、籾殻シリカ、再生ポリエステル	リトレッド事業、持続可能素材を使用した製品ラインナップ	規制動向の注視、低摩耗コンパウンドの研究
コンチネンタル	2050年までにバリューチェーン全体でカーボンニュートラル	2050年までに100%持続可能素材	タンポポゴム、籾殻シリカ、再生PETボトル	リトレッドソリューション「ContiRe」、パイロリシス由来原料の利用	摩耗を監視するセンサー技術（ContiSense）
ピレリ	2040年ネットゼロ 30	2030年までにバイオ・リサイクル素材比率 >60%	籾殻シリカ、リグニン、天然ゴム	リトレッドプログラム、再生可能エネルギー電力の利用	ハイパフォーマンスと低摩耗の両立を追求

破壊的ビジネスモデルと未来のタイヤコンセプト

Tire-as-a-Service (TaaS) の台頭

タイヤ業界のビジネスモデルは、製品の所有から利用へと大きく舵を切り始めている。その象徴が「Tire-as-a-Service (TaaS)」である。世界のTaaS市場は、2024年の27億3,000万ドルから2033年には210億4,000万ドルへと、CAGR 23.8%という驚異的なペースで成長すると予測されている 50。このモデルは、特に総所有コスト（TCO）に敏感な商用車フリートやラストマイル配送事業者にとって、極めて魅力的な価値を提供する。

TaaSは、タイヤ購入という設備投資（CapEx）を、予測可能な月額または走行距離ベースの運用コスト（OpEx）へと転換する。このサブスクリプションには、高性能タイヤの提供、スマートセンサーによるリアルタイム監視、データに基づく予知保全、そして出張サービスまでが含まれる 22。グッドイヤーが実施したパイロットプログラムでは、TaaSの導入により、あるラストマイル配送フリートで緊急故障イベントが80%減少し、顧客が保有するタイヤ在庫が100%削減されるという劇的な効果が報告されている 22。TaaSは、単にタイヤを管理するだけでなく、トレッドの溝を再生するリグルーブやリトレッドといったサーキュラーエコノミーの実践をビジネスモデルに組み込むことも可能にする 52。これは、製品を「販売」するのではなく、「稼働時間」と「パフォーマンス」を販売するという、ビジネスモデルの根本的な転換を意味する。

このTaaSモデルは、サーキュラーエコノミーをデータ駆動型で収益化するための触媒として機能する。従来の販売モデルでは、一度販売したタイヤの所有権は顧客に移り、メーカーがそのライフサイクルを管理することは困難であった。しかし、TaaSではサービス提供者（タイヤメーカー）がタイヤ資産の所有権を保持し続けるため 52、使用済みタイヤを確実に回収し、自社のリトレッドやリサイクルプロセスに組み込むことが可能となる。スマートセンサーから得られるケーシング（タイヤの骨格部分）の状態に関する正確なデータは、安全なリトレッド回数を最大化することにも貢献する。このように、TaaSは使用済みタイヤの管理を、断片的でコストのかかる問題から、中核事業に統合された収益性の高い要素へと変革させる力を持っている。

エアレス技術の実用性

空気を使わない「エアレスタイヤ」は、未来のタイヤコンセプトとして長年研究されてきた。ミシュランの「UPTIS」プロトタイプに代表されるように、この技術は柔軟なスポーク構造や特殊な複合材料を用いて車両を支えるため、パンクのリスクが完全に排除され、空気圧管理も不要となる 15。Evolution Wheelのような専門企業の開発ロードマップを見ると、まずは鉱山や建設現場で使われる産業用・オフロード用車両への適用が先行している 53。

エアレスタイヤの最大の利点は、パンクしないことによる安全性とメンテナンスフリーの実現である 55。しかし、一般の乗用車への普及にはまだ多くの課題が残る。具体的には、従来のプレミアムタイヤの3～5倍にもなる高い初期コスト、高速走行時の熱放散性の低さ、空気タイヤに劣る乗り心地の硬さ、そしてスポーク構造に泥や雪が詰まる可能性などが指摘されている 55。

したがって、現時点では、エアレス技術は主流の乗用車市場をすぐに置き換えるものではない。しかし、タイヤのパンクがミッションクリティカルな失敗に直結する特定のニッチ市場、例えば鉱山車両、建設機械、そして人間の介入なしで稼働する自動配送ロボットやロボタクシーといった分野では、その価値は計り知れない 36。これらの用途では、ダウンタイムの削減効果が、高い初期コストを十分に上回る可能性がある。

サプライチェーンの変動性とコスト圧力への対応

原材料価格の変動

タイヤ産業は、主要な原材料の価格変動リスクに常に晒されている。天然ゴムの価格は、タイやインドネシアといった主要生産国における天候不順や、最大消費国である中国の需要動向に大きく影響される 59。一方、合成ゴムの価格は、原油価格と密接に連動している 59。また、タイヤの補強材として不可欠なカーボンブラックの価格も、原料となる石油製品のコストや各地域の需給バランスによって変動する 61。原材料コストの上昇は、タイヤメーカーの収益性を直接圧迫する主要な制約要因として認識されている 2。これらの価格変動リスクに対応するためには、高度な調達戦略やヘッジ取引、そして長期的には持続可能な代替材料への移行（セクション5.1参照）が不可欠となる。

地政学的・規制的要因（PESTLE分析）

市場外の要因も、タイヤ業界の事業環境に大きな影響を及ぼす。これらの外部環境要因は、PESTLE（政治、経済、社会、技術、法規、環境）のフレームワークで整理することができる。

政治（Political）: 米国による中国製タイヤへの関税賦課のように、貿易政策や関税は、コスト構造と国際的な競争力学を一変させる力を持つ 64。また、製造拠点が存在する地域の政情不安は、サプライチェーンの寸断リスクとなる 64。
経済（Economic）: 世界経済の成長率、為替レートの変動、インフレ、金利動向は、自動車販売台数や消費者の購買意欲に直接影響を与え、タイヤ需要を左右する。
社会（Social）: 環境意識の高まりやサステナビリティへの関心は、消費者の製品選択基準に影響を与え、エコタイヤや持続可能な素材で作られた製品への需要を喚起している 38。都市化の進展は、物流需要を増大させ、商用車用タイヤ市場を拡大させる 1。
技術（Technological）: 本レポートで詳述したEV、自動運転、スマートタイヤ、エアレス技術といった技術革新は、製品開発の方向性を決定づける最も重要な要因である。
法規（Legal）: 各国・地域の安全基準（例：米国のFMVSS）や環境規制（例：欧州のタイヤラベリング制度）への準拠は、事業活動の前提条件である 64。労働法や労働者の権利に関する規制も、生産コストに影響を与える 64。
環境（Environmental）: EUのグリーンディール政策に代表されるように、気候変動対策や排出ガス規制はますます厳格化している 38。特に、前述のEuro 7によるマイクロプラスチック規制は、業界にとって喫緊の課題である。

戦略的統合と実行可能な提言

本レポートの分析全体を統合し、グローバルな大手タイヤメーカーが取るべき具体的な行動計画を以下に提言する。

ポートフォリオ戦略：「バーベル・アプローチ」の採用

市場の両極端に投資を集中させる「バーベル戦略」を推奨する。

高付加価値プレミアム/EVタイヤ: 研究開発資源を積極的に投下し、技術的に要求の厳しいプレミアムEVのOE契約を獲得することに注力する。これにより、ブランドエクイティを構築し、高収益なアフターマーケットへの確実な足掛かりを築く。
フリート向けTaaSソリューション: 商用車およびラストマイル配送フリートを対象とした包括的なTaaS事業を構築する。スマートタイヤ、予知保全分析、サービスネットワークを統合し、継続的な収益源を確保するとともに、顧客を囲い込む。

この戦略は、成長が鈍化し、新興メーカーとの価格競争が激化している標準的なエンジン車向けタイヤという「市場の中間」で埋没することを避けるためのものである。

研究開発投資の優先順位

優先事項1：Euro 7対応のための材料科学: 「耐久性 vs 低摩耗性」という技術的課題を解決するための専門タスクフォースを設置する。これは欧州市場で生き残るための最重要課題である。
優先事項2：スマートセンサーとデータプラットフォーム開発: 研究開発の焦点を、タイヤの物理的性能だけでなく、TaaSを支え、将来のデータ収益化を探るための堅牢でスケーラブルなデータプラットフォームの構築へとシフトさせる。
優先事項3：持続可能素材の商業化: 2030年のサステナビリティ目標を達成し、サプライチェーンのリスクを低減するため、グアユールやパイロリシス由来素材など、有望な代替材料の量産化を加速する。

ビジネスモデルの変革

提言: TaaSとモビリティソリューションに特化した、独立した事業部門または子会社を設立する。
戦略的根拠: これにより、従来の製品販売組織の文化や評価指標によって、新しいサービスベースのビジネスモデルが阻害されるのを防ぐ。TaaS事業の成功には、データサイエンティストやソフトウェアエンジニアといった異なる人材、顧客生涯価値（CLV）や解約率といった異なるKPI、そして「製品」ではなく「稼働時間」を売るという異なるマインドセットが必要である。

地域別戦略の調整

APAC: インフラの未整備に起因する構造的に高い交換率を捉えるため、圧倒的なアフターマーケット向け流通・サービス網の構築に注力する。
欧州: 規制の施行に先立ち、Euro 7に準拠した製品ポートフォリオを完全に準備するため、研究開発と製品開発を最優先する。
北米: 総所有コスト（TCO）が主要な購買決定要因となる、成熟した巨大な商用トラック・物流市場に対し、TaaSを主力商品として展開する。

M&Aおよびパートナーシップ戦略

提言: TaaSプラットフォームの構築を加速するため、テレマティクス企業、データ分析スタートアップ、SaaSプロバイダーとの提携や買収を積極的に検討する。また、グッドイヤー・ベンチャーズの投資戦略を参考に 67、パイロリシスや先進材料科学分野のスタートアップへのベンチャー投資を通じて、破壊的技術への早期アクセスを確保する。